マンションの売却で評判の高い不動産会社の一つに、東京建物不動産販売があります。
東京建物グループが展開するマンションブランド「Brillia」は非常に知名度が高く、多くの方がご存じなのではないでしょうか。
そんな東京建物不動産販売ですが、実は不動産売却サポートにも力を入れており、質の高いサービスを提供しています。
そこで、下記のような疑問を抱く人もいるでしょう。
- 東京建物不動産販売の不動産売却はほかの売却査定サービスと何が違うの?
- 東京建物不動産販売の口コミや評価を知りたい!
- 東京建物不動産販売が向いている人・向いていない人は?
この記事では、東京建物不動産販売のサービス概要や、強みと弱み、口コミ・評判、オススメの人やオススメでない人を徹底的に調査し、分かりやすく解説していきます。
ぜひ最後までご覧ください。
東京建物不動産販売とは
東京建物不動産販売は安田財閥創始者が設立した日本で最も古い歴史を持つ総合不動産会社・東京建物株式会社のグループ会社として、首都圏を中心に質の高いサービスを提供しています。
社名 | 東京建物不動産販売株式会社 |
---|---|
設立年月 | 1980年5月17日 |
資本金 | 43億円 |
店舗数 | [店舗数 company=”東京建物不動産販売”] |
従業員数 | 424名 |
本社所在地 | 東京都中央区八重洲1-5-20 東京建物八重洲さくら通りビル |
代表取締役 | 福居 賢悟 |
事業内容 | 仲介事業、アセットソリューション事業、賃貸事業 |
企画・開発・販売をメインに行う東京建物に対し、東京建物不動産販売は仲介や賃貸事業を展開しています。
日本一の歴史を持つ会社ですので、名前だけでも知っているという人は非常に多いのではないでしょうか。
東京建物は仲介実績で[仲介取扱高順位 company=”東京建物不動産販売”]
大手不動産会社の仲介取扱高ランキングをもとに、東京建物と他の不動産会社との比較をしていきます。
公益社団法人不動産流通推進センターによると、2021年の不動産売買の仲介ランキング(2022年5月発表)は以下の通りです。
ランキングは売上高を基準に順位を表示しています。
順位/企業名 | 取扱高 (億円) |
前年比 (%) |
手数料収入 (億円) |
前年比 (%) |
手数料率 (%) |
仲介件数 (件) |
前年比 (%) |
1件あたり 手数料 (百万円) |
1件あたり 平均物件価格 (万円) |
店舗数 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
1.三井不動産リアルティグループ | 15,638 | -12.4 | 768 | -9.7 | 4.91% | 38,507 | -10.1 | 1.99 | 4,061 | 286 |
2.住友不動産販売 | 12,410 | -3.6 | 624 | -7.0 | 5.02% | 35,122 | -6.9 | 1.78 | 3,533 | 269 |
3.東急リバブル | 12,226 | -6.8 | 579 | -7.0 | 4.72% | 25,635 | -3.0 | 2.26 | 4,784 | 193 |
4.野村不動産グループ | 8,934 | 2.4 | 347 | -1.3 | 3.89% | 9,322 | -2.1 | 3.72 | 9,584 | 94 |
5.センチュリー21 | 6,417 | 0.8 | 298 | -4.2 | 4.64% | 26,515 | 2.4 | 1.12 | 2,420 | 989 |
6.三井住友トラスト不動産 | 4,125 | -12.7 | 175 | -13.6 | 4.24% | 7,202 | -6.3 | 2.43 | 5,727 | 72 |
7.みずほ不動産販売 | 3,698 | -9.3 | 152 | -5.3 | 4.10% | 3,601 | -10.9 | 4.21 | 10,269 | 50 |
8.三菱UFJ不動産販売 | 3,534 | -13.0 | 147 | -9.9 | 4.17% | 4,307 | -16.0 | 3.42 | 8,204 | 42 |
9.オープンハウス | 2,935 | 24.1 | 134 | 21.9 | 4.56% | 7,232 | 27.0 | 1.85 | 4,058 | 52 |
10.積水ハウスグループ | 2,346 | -3.6 | 111 | -7.3 | 4.75% | 8,078 | -2.0 | 1.38 | 2,904 | 115 |
11.東宝ハウスグループ | 2,143 | 20.5 | 104 | 22.3 | 4.87% | 6,102 | 18.5 | 1.71 | 3,511 | 19 |
12.三菱地所リアルエステートサービス | 2,602 | -42.1 | 74 | -14.3 | 2.83% | 932 | -14.8 | 7.91 | 27,923 | 8 |
13.大和ハウスグループ | 1,699 | -8.6 | 71 | 10.7 | 4.17% | 4,082 | -5.3 | 1.74 | 4,162 | 118 |
14.大京穴吹不動産 | 1,584 | -5.4 | 70 | -12.6 | 4.41% | 5,509 | -12.6 | 1.27 | 2,876 | 75 |
15.住友林業ホームサービス | 1,542 | -2.5 | 65 | -6.1 | 4.20% | 4,192 | -1.7 | 1.54 | 3,679 | 47 |
16.大成有楽不動産販売グループ | 1,430 | -12.9 | 60 | -8.2 | 4.18% | 3,679 | -5.5 | 1.62 | 3,888 | 40 |
17.近鉄不動産 | 1,073 | 0.0 | 54 | -4.0 | 5.01% | 4,171 | 0.2 | 1.29 | 2,571 | 46 |
18.スターツグループ | 1,187 | 2.6 | 50 | -1.1 | 4.22% | 2,077 | -8.2 | 2.41 | 5,714 | 102 |
19.東京建物不動産販売 | 1,365 | -5.6 | 36 | -15.8 | 2.64% | 1,013 | -6.7 | 3.56 | 13,473 | 11 |
20.三菱地所ハウスネット | 840 | 10.1 | 36 | 26.3 | 4.27% | 1,616 | 13.2 | 2.22 | 5,198 | 35 |
21.リスト サザビーズ インターナショナル リアルティ | 629 | 13.0 | 33 | 22.7 | 5.32% | 1,333 | 14.9 | 2.51 | 4,721 | 10 |
22.長谷工リアルエステート | 797 | -26.5 | 32 | -23.3 | 3.99% | 2,006 | 0.4 | 1.58 | 3,971 | 39 |
23.中央日本土地建物グループ | 907 | -31.8 | 29 | -21.6 | 3.24% | 302 | -20.5 | 9.72 | 30,040 | 10 |
24.ポラスグループ | 552 | -1.1 | 27 | 0.1 | 4.86% | 2,501 | -1.0 | 1.07 | 2,209 | 56 |
25.ナイス | 573 | -4.0 | 20 | 7.4 | 3.55% | 1,263 | 5.6 | 1.61 | 4,541 | 16 |
26.小田急不動産 | 414 | -10.5 | 19 | -4.2 | 4.55% | 1,251 | -2.5 | 1.50 | 3,306 | 18 |
27.伊藤忠ハウジング | 992 | -5.7 | 19 | -6.4 | 1.89% | 1,905 | -8.5 | 0.98 | 5,206 | 2 |
28.朝日住宅 | 261 | -10.1 | 11 | -7.7 | 4.38% | 958 | -4.8 | 1.19 | 2,720 | 9 |
29.阪急阪神不動産 | 251 | -20.2 | 11 | -12.7 | 4.23% | 666 | -15.4 | 1.60 | 3,773 | 12 |
30.京王不動産 | 231 | -6.7 | 10 | -13.0 | 4.19% | 620 | -9.2 | 1.56 | 3,725 | 11 |
31.相鉄不動産販売 | 80 | -14.9 | 4 | -19.1 | 5.15% | 277 | -16.1 | 1.48 | 2,883 | 7 |
32.京急不動産 | 76 | 6.4 | 4 | -26.9 | 5.02% | 245 | -6.1 | 1.57 | 3,120 | 11 |
33.イエステーション | 1,240 | 0.2 | 63 | 1.5 | 5.05% | 7,745 | -1.0 | 0.81 | 1,600 | 148 |
東京建物不動産販売の仲介の取扱高は業界[仲介取扱高順位 company=”東京建物不動産販売”]の位置づけで、店舗数は[店舗数 company=”東京建物不動産販売”]となっています。
東京建物はその名の通り、『東京』にフォーカスしたエリア戦略を採用しており、オフィスビルや住宅の多くは首都圏にあります。
店舗数が少ないのはこのエリア戦略が理由と言えるでしょう。
東京建物不動産販売の口コミ・評判
東京建物不動産販売の口コミ・評判は以下の通りです。
[口コミの注意]
言っちゃ悪いけど東京建物不動産販売なんかに頼んだら高く売れないと思う。以前マンション売却相談したことがやる気も能力も低い印象しかない。というか実際に提案のレベルが低い。売るとしても東建に頼むのは絶対にないわ
— (っ╹◡╹c) (@Heehoo_kun) September 4, 2021
東京建物不動産販売って会社、なめとんのかってレベルで対応悪いな
— hrs (@hrsix_) December 10, 2019
担当者に対する不満を声にする人も多くいました。
大きい企業が故に対応が悪い担当者もいるのは目を瞑るしかないでしょう。
Brilliaのオーナーは必見!Brillia認定中古マンション制度
東京建物不動産販売はBrilliaの分譲マンションを売却する人向けに、「Brillia認定中古マンション制度」という独自のサービスを展開しています。
Brillia認定中古マンション制度とは、”東京建物が認定する長期保証付中古マンション”として売り出すことができるBrillia限定のサービスです。具体的にはBrilliaの中古取引において住宅設備機器の事前検査を実施し、引渡し後の不具合を最長5年間無料で保証いたします。
※出典:東京建物不動産販売
「検査済み・長期保証付き」という高付加価値の中古住宅として売却できるため、Brilliaの売却を検討している方にはオススメの制度となっています。
また、この制度には「仲介手数料 10%OFF」という特典も付いており、売主にとっては非常に魅力的なサービスと言えるでしょう。
東京建物不動産販売の強み・メリット
東京建物不動産販売の強み・メリットは以下4点です。
東京建物不動産販売の強み・メリット
- 無料のバリューアップサービス
- 首都圏マンションデータベースの活用によるAI査定
- 人気ポータルサイト等を活用した幅広い広告展開
- 充実した買取サービス・売却保証サービス
無料のバリューアップサービス
バリューアップサービスとは、ハウスクリーニング・リペア・不用品回収・仮測量・耐震基準適合証明書取得という5つのサービスのうち、好きなものを1つ無料で受けられるという内容になります。
どれも素人には難しい作業になりますので、これを無料で頼めて物件の付加価値を上げられるというのは、売主は嬉しい限りですね。
首都圏マンションデータベースの活用によるAI査定
マンションデータベースとは、東京・神奈川・埼玉・千葉にある5万棟超の分譲マンションデータを元に、販売履歴や口コミなどを調べることができるデータベースになります。
マンションの売却を検討している方は、AIが過去の売出事例から算出した推定相場価格を確認することができるため、ぜひとも利用していただきたいサービスと言えます。
また、物件情報配信サービスに登録するとマンションの相場情報が定期的に送られてくるため、相場の動向を確認した上で売却に臨むことができます。
こちらも必見のサービスですね。
人気ポータルサイト等を活用した幅広い広告展開
そして、東京建物のグループ力を活かした幅広い広告展開もメリットの一つです。
物件の価値が上がっても、買い手が付かないことには売却は成立しません。
東京建物不動産販売では、SUUMOなどの人気ポータルサイトへの掲載をはじめ、グループの多岐にわたる販売チャネルを活用した売却が可能になっています。
より多くの潜在的な買い手の目に触れることで、早期かつ高値での売却が期待できると言えるでしょう。
充実した買取サービス・売却保証サービス
さらに、東京建物不動産販売では、買取サービス・売却保証サービスが充実しています。
買取サービスがあるため、一定期間内に売却を完了させなければならないといった特殊な事情があっても安心です。
また、買い替えの際、今の住宅が一定期間内に売却できなかった場合に東京建物不動産販売が買取してくれる売却保証サービスというものが存在します。
そのため、時間をかけてあせらず売却活動を行うことができます。
上記4点が東京建物不動産販売の強み・メリットになります。
物件の付加価値を最大化した上で、幅広く広告展開を行う点は、東京建物不動産販売の最大の強みですね。
東京建物不動産販売の弱み・デメリット
一方、東京建物不動産販売の弱みは、対応地域が限られているという点にあります。
東京建物不動産販売は売却サービスが非常に充実しており、ぜひ利用してみたい売却査定サービスと言えますが、地域が限定されている点がデメリットです。
東京建物は、『東京』にフォーカスしたエリア戦略をとっているため、首都圏以外の不動産にはほとんど対応していません。
オフィスビル・分譲マンションともに約80%が首都圏に位置しており、さらに言えば約50%が東京23区内ということになります。
実際、バリューアップサービスをはじめとした多くの売却サービスは一都三県に限定されているため、首都圏以外の物件の売却を検討している方にはオススメできないと言えるでしょう。
東京建物不動産販売がオススメの人
東京建物不動産販売がオススメの人は、以下の通りです。
東京建物不動産販売がオススメの人
- Brilliaのオーナーで売却を検討している人
- 安定した売却サービスを受けたい人
東京建物不動産販売がオススメの人は、Brilliaのオーナーで売却を検討している人です。
Brilliaのオーナーで売却を検討している人に関しては、Brillia認定中古マンション制度というサービスを利用することができ、相場より高い価格で不動産売却を実現することも可能です。
また、東京建物不動産販売は安定した売却サービスを受けたい人にもオススメできます。
東京建物グループには日本最古の総合不動産会社として培った実績と幅広いネットワークがあるので、不動産売却で失敗したくない人は東京建物不動産販売の利用を検討してみるのが良いでしょう。
東京建物不動産販売をオススメできない人
東京建物不動産販売がオススメできない人は、以下の通りです。
東京建物不動産販売をオススメできない人
- 首都圏以外の物件の売却を検討している人
東京建物不動産販売は、首都圏、特に23区内では圧倒的なブランドを確立しているものの、首都圏以外にはほとんど進出していません。
売却サービスの多くも利用することができないため、首都圏以外の物件の売却を検討している人については、オススメできません。
不動産会社選びは一括査定サイトの活用が鉄則
ここまで詳しく東京建物不動産販売について見てきました。
長年の経験で培った実績とノウハウがありオススメの会社と言えますが、売却の際は複数の不動産会社に必ず問い合わせて販売価格を聞いてみることが成功の鍵です。
しかし、複数の不動産会社を自分で調べて、1社ずつ何度も査定依頼を進めるのはとても大変です。
そんな時に不動産一括査定サイトの活用を強くオススメします。
不動産一括査定サイト(サービス)を利用すると、あなたの売りたいと思っている不動産情報と個人情報を入れるだけで、適切な不動産会社を自動的にマッチングし、複数の不動産会社へ一度に査定依頼が行えます。
売却することは決まっておらず、現在の市場価格を確認してみたいという方でも活用出来るので、定期的にチェックしてみるのも良いでしょう。
不動産一括査定を選ぶ3つの基準とオススメの使い方
筆者が考える不動産一括査定のオススメランキングをお伝えします。
不動産一括査定も様々ありますが、やはり家やマンション、土地は高額になりますので、より得意としている会社を見つけたいですよね。
サイトを選ぶ基準としては下記3つ。
不動産一括査定を選ぶときの3つの基準
- 大手不動産会社に最低でも1社は査定が行えること
- 中堅や地域密着の不動産会社にも査定が行えること
- 不動産一括査定の運営会社がしっかりしていること
ポイントは、大手から地域密着の不動産会社まで幅広く依頼をすること。
大手は取引実績が豊富な分、やっぱり売却力があります。
ただし、お客さんをたくさん抱えているため、仕事のやり方がマニュアル通りといった感じ。
逆に中堅や中小・地域密着の不動産会社は社長自らが対応してくれたりします。
不動産一括査定を1つだけ使っても、大手不動産会社が見つからなかったり、逆に大手のみしか依頼できない場合が多々あります。
筆者としては、不動産は高額商品になるので、時間が掛かっても複数の不動産一括査定を使って、大手、中堅、地域密着の不動産会社それぞれに依頼することをオススメしています。
【結論】不動産一括査定のかしこい使い方
東京・神奈川・千葉・埼玉・大阪・兵庫・京都・奈良の方は3サイトを併用する県庁所在地などの人口が多い都市は2サイトを併用する
地方や田舎などの人口が少ない市町村は3サイトを併用する
収益・投資用物件に強い会社が多数見つかる3サイトを併用する
まとめ
東京建物不動産販売について解説してきました。
東京建物不動産販売は物件の付加価値を最大化した上で、幅広く広告展開を行う点を強みとしており、特にBrilliaのオーナーで売却を検討している人人はオススメです。
紹介した一括査定サービスもフルに活用し、不動産売却を成功させましょう。
東京建物不動産販売のよくある質問と回答
東京建物不動産販売とは?
日本で最も古い歴史を持つ総合不動産会社・東京建物株式会社のグループ会社として、仲介や賃貸事業を展開しています。
東京建物不動産販売の強み・弱みは?
物件の付加価値を最大化し、幅広く広告展開を行う点は、東京建物不動産販売の最大の強みです。
対応地域が限られているという点は、東京建物不動産販売の弱みです。『東京』にフォーカスしたエリア戦略をとっているため、首都圏以外の地域にはほとんど対応していません。